S&P500とNASDAQ100をショートしてみた

基本的には長期投資を旨としているが

私は基本的に長期目線で投資をしています。

アメリカ株を始めたのは2018年です。もうかれこれ4年目になるわけですが、個別銘柄・投資信託に関わらず今まで保有している資産を売却したことはありません。

しかし先日、今までの方針を少し変えてS&P500とNASDAQ100のCFDをショートしてみました。

ポジションは8月30日の場が開ける前に建てました。気づけばもう1週間前ですね。

私は今年の9月、10月のアメリカ株式市場のパフォーマンスは良くないだろうと思っています。

そう考える理由は以下の通りです。

  1. 過去の9月のパフォーマンスは1年のうちでもっとも悪い。
  2. 今年の年初来のパフォーマンスは大幅なマイナスで含み損を抱えている投資家が多い
  3. 11月に議会選挙が予定されている

順番に見ていこうと思います。

①過去の9月のパフォーマンスは1年のうちでもっとも悪い

アノマリー投資という投資方法があります。

過去のパフォーマンスを分析すると、株式市場のパフォーマンスには季節性の傾向がいくつか見られます。

出典:Forbes

少し古いデータですが、上のグラフはフォーブスの記事に引用されていた1950年から2017年までのS&P 500のリターンを月ごとに集計して平均をグラフにしたものです。データの引用元は『Stock Trader’s Almanac 2018』です。

9月のパフォーマンスは-0.5%で、他の月と比較しても特に悪いことが一目瞭然です。

このように論理的に説明はできないが、そのような動きになりやすい株価の傾向のことをアノマリーと言います。アノマリー投資はこの傾向を利用した投資方法です。

年末を控えて節税目的で損失確定する動きが出やすい、2年に1度は11月に選挙があり(大統領選挙と議会選挙)、選挙戦が活発になるに従って透明感が意識されやすいなど、アノマリーの理由はいくつか考えられますが、断定することは不可能です。あくまでも「〜と考えられる」といった推測の域を出ません。

そもそも9月の相場に限らず、株式市場、特に世界中の投資家が参加しているアメリカ市場で、株価の上下を論理的かつ断定的に説明するということは不可能です。

株価は不特定多数の莫大な人の行動の結果、上下します。売りが優勢であれば株価は下落しますし、買いが優勢であれば株価は上昇します。当たり前ですが、それ以上でもそれ以下でもありません。

売りが優勢のとき株価が下落するということは、もし多くの投資家に共通する動機があれば、その方向に動く可能性が高くなるということです。

これが私がアメリカの株価指数をショートした2つ目の理由に繋がってきます。

②今年の年初来のパフォーマンスは大幅なマイナスで含み損を抱えている投資家が多い

今年のアメリカの株式市場はお世辞にも良いパフォーマンスではありません。

9月2日現在、S&P500で-18%、NASDAQ100では-26%です。

これは市場には一定程度、少なくとも昨年よりは多い数の投資家が含み損を抱えていることを意味します。

そして2022年も3ヶ月を切ってきましたので、そろそろ年末の節税対策を意識した売りが意識される頃です。

なぜ、節税対策で株が売られるかというと、損を確定すれば利益を圧縮することができるからです。

例えば、今年100万円の確定利益を得た投資家がいて、単純に税率が20%だとします。このままでは100万円の20%で20万円が税金として徴収されることになります。

しかし、もしこの投資家が50万円の含み損を抱えていて、株を売却して損を確定した場合、損益の合計は50万円になり、納める税金は50万円の20%で10万円まで圧縮することができます。

売却した金額と同じか安い金額で株を買い戻すことができれば、税金を圧縮した上、追加の出費なしで同じ数の株を手元に残すこともできます。
今後数ヶ月はこういった損失確定をするための売り圧力が一定程度存在するということです。

ただ、注意しなくてはならないのは、それが株価下落に直結するとは限らないということです。多くの含み損を抱えた投資家が株を売ったとしても、株式に対してそれよりも大きな需要があれば、買いが売りを吸収して株価が上昇する可能性もあります。相場の世界に絶対はありません。

③11月に議会選挙が予定されている

そして、ショートした3つ目の理由は、先ほども言及したように今年の11月の中間選挙です。

一般的に中間選挙は政権与党にとって厳しい結果になることが多く、今回も与党民主党には厳しい情勢になっています。

では、民主党、・共和党どちらが勝った方が株価にプラスに働くのかというと、私は選挙結果はあまり関係ないと思います。

共和党が勝って議会の多数派を占めた場合、バイデン政権は議会と対立関係に陥るので、政策を思うように進めることが難しくなります。

しかし、それ自体は株式市場にとってそこまで大きな影響はないと思います。
減税や給付金などの政策は経済を活発化させ、株価にプラスに働くことが多いですが、逆に増税や規制強化は株価にマイナスに働きます。こういった政治的な要素よりも金利動向と企業業績のほうが株価に大きな影響を与えます。

FRBのパウエル議長は今年の始めに再任されたばかりなので、去就が政治問題になることはありませんし、政府が不特定多数の企業業績に対して直接的な影響を与えるシチュエーションはそう多くはありません。先ほど挙げた増減税が数少ない例でしょう。

よって、選挙の行方よりも選挙があるということ自体が不透明要因であり、通過すれば結果如何に関わらず、株価にはプラスに働くと思います。

しかし、もし共和党が議会の多数派を取り、年末以降に景気後退の兆しが顕著になってきた場合、与野党間の対立によって年明け以降の経済対策が思うように進まなくなってしまうというリスクは将来的にはあります。

ショートはあくまでも短期目線での行動

投資の基本路線は長期で買いという目線に変わりはありません。株価が急落する場面があれば買っていきたいと思っています。

今回はあくまでもこの先1ヶ月は株価が調整する可能性が高いんじゃないかと思ったので、手持ちの現金で少しポジションを取ってみたということです。

あくまでも短期で、9月中、長くても10月中にはポジションを解消する予定です。


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