新型iPhoneの売れ行き絶好調 今後の成長はサービス部門にかかっている アップル 決算 Q1

アップル(AAPL)Q1

決算発表 1月27日
【決算概要】

Q1(前年比)市場コンセンサス予想
売上高1114.4億ドル(+21.4%)1032.4億ドル
営業利益率30.0%(+2.2%<+220bps>)
EPS1.68ドル(+34.4%)1.41ドル

株価:131.96ドル(1月29日終値)
2020年度EPS:3.28ドル
2021年度EPS(予):4.35ドル

PER(実):40.23倍 益回り:2.49%
PER(予):30.34倍 益回り:3.30%
過去10年平均PER:15.27倍 益回り:6.55%

新型iPhoneの売上絶好調

昨年はパンデミックの影響で例年9月に行われている新型iPhoneの発売が10月にずれ込みました。その影響で20年Q4(7-9月期)のiPhoneの売上高は前年比で20%減でした。
前回の決算記事でiPhoneの売上減はまったく気にする必要がないと書きましたが、逆にその分、今回のiPhoneの売上高は非常に重要になってきます。

結果はコンセンサス予想を大きく上回る数字でした。改めてiPhoneのブランド力の高さを証明しました。
Q1のカテゴリー別売上高は以下のとおり。

売上高コンセンサス予想前年比変動率
iPhone656.0億ドル603億ドル+17.2%
Mac86.8億ドル88億ドル+21.2%
iPad84.4億ドル75億ドル+41.1%
Wearables, Home and Accessories129.7億ドル118億ドル+29.6%
Services157.6億ドル149億ドル+24.0%

サービス部門の売上成長が今後の成長エンジン

現在、アップルのPERは実績EPSベースで40倍、予想EPSベースで30倍という過去平均を大きく上回る水準で推移しています。

iPhoneは買い替えサイクルによって売上高に波が出る商品です。現在は5Gの普及拡大局面ということもあって、大きな買い替えサイクルの山場にあります。それを考慮しても今回のiPhone売上高は出来過ぎな感がありますが、いくらiPhoneにブランド力があるといっても今後の売上高成長はそこまで期待できません。

マーケットがアップルに期待しているのはiPhoneやiPadなどのハードの売上の成長ではなく、Apple TVやApple Musicなどのサービス部門の成長とハードとサービスのシナジー効果です。

前回の決算記事で10月からApple One(アップルワン)というサブスクリプションサービスの提供を開始したとご紹介しました。
今回、決算コールではApple Oneの具体的な売上高や会員者数は発表されませんでしたが、Apple Oneの売上もサービス部門に含まれていることになります。24%の高い成長率に一定程度貢献しているものと思われます。

PERが17倍だった2018年当時、マーケットはまだアップルをパソコンやスマホのハードメーカーとしてとらえていたと思います。それがここ2、3年でハードとサービスがお互いにシナジーを発揮する強力なエコシステムを持つ会社という認識に変わって行ったことがPERと株価の上昇の大きな要因だと思います。そしてサービス部門の成長は今後しばらく続くでしょう。